[最新情報] 米国防総省が未確認飛行物体の報告書を公表、日本ではUFO研究所が発足
[最新情報] 米国防総省が未確認飛行物体の報告書を公表、日本ではUFO研究所が発足
※この画像はイメージです。
6月25日、米情報当局は未確認飛行物体(UFO)に関する報告書を公表しました。
米軍などからUFOとされる報告が2004~21年に140件以上あり、うち21件の報告にあった18の事例は、推進装置が見当たらないのにかなりのスピードで移動するなど、異常な動きを示したとしています。
国防総省(ペンタゴン)の対策チームが分析したものの、高精度のデータが不足しているとして、UFOの正体や意図について実態を解明できていないことを明らかにしました。
また、その一部が異星人の宇宙船だった可能性も排除しない一方で、中国やロシアが開発した物体である可能性も排除しておらず「安全保障上の課題になりうる」として、国防総省のキャスリーン・ヒックス国防副長官は25日、飛行物体の確認を正式任務に位置付けるための計画策定を指示しました。
公の機関の現役職員による公式発表が曖昧な内容になるのは、現段階では、やむおえない事なのだろうと考えられます。
しかし、昨年4月に米国防総省が未確認飛行物体の映像を公開したことに関連し、同省UFO研究プロジェクトの元トップ、ルイス・エリゾンド氏は今年4月27日付の英紙「Daily Star」のインタビュー、および5月16日にアメリカで放送されたドキュメンタリー番組の中でこのように語っていました。
「3つの可能性があります。我々の持つテクノロジー、ロシアや中国などの敵対勢力のテクノロジー、それ以外の何者かのテクノロジーです。しかし、敵対勢力のテクノロジーではないことは99%確かです。」
「考えてみてください。翼らしいものも見当たらずエネルギー源もわからない。重力の法則を完全に無視して時速2万キロで飛んでいます。このような飛行物体を多くの人たちが実際に見てきたのです。」
もしそのようなテクノロジーをロシアや中国がすでに保有していたとしたら、アメリカはとっくにそれらの国の支配下に置かれていたのではないでしょうか。
この前日6月24日は「UFOの日」でした。
24日、日本では「UFOふれあい館」(福島市飯野町青木)内に、月刊「ムー」編集長の三上丈晴氏が所長に就任し「国際未確認飛行物体研究所」(通称・UFO研究所)が開設されました。
同館では、CIAの機密文書など約3千点の資料を収蔵しています。
三上氏はこのように語っています。
「UFOは、もはや信じるか信じないかの時代ではなくなった。数年後には、UFOが歴史の教科書に載るだろう。」
「UFOふれあい」というフレーズがとても良いと思います。
私たちが文化活動や社会活動として行うスピリチュアルは、上下関係を構築したり違う意見を対立させるためにあるのではなく、皆が楽しんでふれあうためにあります。
さらに、これからは宇宙意識を深めていく段階に入ります。宇宙はすべてが自由な世界です。
平成期は、文字通りフラットな人間関係を目指していく時代でした。
令和(零和)期は、フラットや対等というような概念すらいったんゼロに戻します。
これまでの古い考え方をいったんリセットして、一人一人がそれぞれに違う個性や違う魅力を発揮しあい、お互いの違いを楽しみながら和していく新しい時代へ移行しているのです。
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