弥栄-いやさかの会

スピリチュアル社会学

スピリチュアルとは生活すること。私たちが三次元と認識しているこの世に生きていること自体が、すでにスピリチュアルな状態です。この現実社会をしっかりと生きることで、人は霊的にも成長していきます。

【WGIP】日本の共産化を進めたマッカーサー政策

日本にとっての第二次世界大戦(大東亜戦争)は、欧米列強による世界植民地政策から日本とアジアを守る戦いだった。

大東亜戦争の原因は何だったのか？その経緯を追う

しかし、1945年8月14日、日本はポツダム宣言を受け入れ、降伏文書に署名することになる。
GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)の本来の役割は、ポツダム宣言を執行するための連合国軍機関である。しかし、実質は占領政策をアメリカ大統領に一任されていたマッカーサーによる独裁支配機関であった。

占領政策の中で、マッカーサーは、WGIP(War Guilt Information Program／ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)を実施した。
これは、日本人に罪悪感を植え付け、戦前日本の文化・教育などのあり方をすべて否定させて、日本人から愛国心と自信を奪い取るプログラムである。

GHQは、外国から日本へ届く郵便、国内郵便、国内電報、放送番組、映画など、しらみつぶしに検閲を行った。
その結果、ほとんどの日本人は、戦争の責任はアメリカにあり、天皇陛下には罪が無いという考え方を持っていることに驚愕する。
そこで日本の国力が再び強くなったら困ると考え、1万項目以上の命令を出して日本人弱体化計画を強めていったのである。

日本人に対して日本国が間違っていたと刷り込むために、GHQは命令によって「大東亜戦争」を「太平洋戦争」と言い換えさせ、アメリカ側に都合の良い太平洋戦争史を創作して、それを日本のすべての新聞に掲載させた。
国営ラジオ局だったNHKには「真相はこうだ！」という番組を作らせて、満州事変から終戦までの日本軍国主義の蛮行ストーリーを「真相」として国民に宣伝した。
このような過程で「南京虐殺」も捏造されたのである。
GHQは、それらをすべて日本人が自分の意思で報道しているように見せ掛けて、洗脳計画を進めていったのである。その思惑通りとなり、次第に日本国民は、実はそういうことが真相だったのだと思い込むようになっていった。

GHQが意図していたのは日本国民の分裂計画である。国民は善良であったが政治家と軍人達が極悪非道だったと刷り込み、国民と政治家や軍人が分裂するように仕掛けたのである。
アメリカに都合の悪い書物もすべて廃棄させた。約8000冊が姿を消したと言われている。ポツダム宣言に書かれていた言論の自由は実際には認められなかったのである。

GHQから提示された「日本国憲法」の原案は、通訳だった当時23歳の素人女性が、たったの9日間で作成したものである。彼女もウクライナ系ユダヤ人の両親を持っていた。
彼女の原案には、「家庭は、人類社会の基礎であり、その伝統は良きにつけ悪しきにつけ、国全体に浸透する。」などという文面もあり、当時の日本の専門家達はそれを読んで「憲法のイロハも知らないのか、こんなの作ったらGHQが世界に笑われるぞ」「中学生の落書きだ」「センチメンタルな少女が書いた共産主義の作文だ」と批判したという。

アメリカが特に恐れたのは日本の神道であった。アメリカは日本との戦いでヨーロッパ戦線の10倍の兵士を失った。その要因となった日本人の固い絆と強固な精神は神道によるものだと考えたのである。
そのため、GHQは日本人の精神文化を骨抜きにするために神道の破壊を画策し、神道指令を発し国家神道を廃止させた。
そして公職追放を行う。正しい日本の歴史を知っている人、日本国に対して誇りを持っている人、天皇陛下を尊敬する人、神道や日本神話(古事記、日本書紀)、大和魂や武士道を教える人々を教育界、財界、政界から片っ端から解雇したのである。

日本人は神道と共に生きてきた民族である。人々は神社へ集まり、神主といろいろな相談をし、祭りの段取りや村の自治などについて話し合っていた。
人々は鎮守の森を守り、子供達は神社で遊び、そこから自然の大切さを学んできた。
しかし、GHQは人々が神社に集まる代わりに公民館を作った。神社ではなく公民館に集まって、これからは国の事なんか考えずに個人の権利と自由のことだけを考えなさいと指導した。こうして、多くの鎮守の森は荒れ果て日本人の心は歪められていったのである。

このような民族の精神文化骨抜き政策は、当然に日本の教育界に深刻な衰退をもたらすことになる。
GHQは教育委員会と日教組の結成に関与し、教師たちが教育界の上層管理職と対立する仕組みをあえて作った。教師が他の教師をGHQに密告することも奨励した。
国旗掲揚は一掃され、日本を愛するような教師はすべて追放された。
こうして南原繁などの左翼思想をもった人物が、東大や京大の総長になっていく。

現代では教員の8割以上は日本人はもっと誇りを持つべきだと考えている。しかし、依然として教育界のトップたちは皆そのような左翼思想家から学んでいるため、日本の教育はなかなか変わらないという現状がある。
法曹界も東大教育学部の教授陣などに左翼思想家が多いため同じ傾向があると言われている。

マッカーサーが陸軍省へ送った有名な電報がある。その文面はこうである。

「日本の教育制度の再建は、占領行政の中で優先されるものである。推定1800万人の生徒、40万人の教師、4万の学校は、占領政策を全うするための道具である。」


今の日本人には多くの刷り込みがあり、戦前の日本は暗黒時代だった思っている人々が少なくない。
しかし、戦前の日本は選挙によって政権が頻繁に変わる民主主義国家であり、天皇陛下には権威はあっても政治の権限は憲法により国務大臣にあると定められていた。
軍部が独裁の状態に入ったのは、日本が極限状態まで戦争に追いつめられた僅かな期間のみである。
当時は日本国民全体がアメリカに対して憤りを感じており、アメリカとの戦争もやむおえないという機運にあった。
アメリカが日本の民主主義を壊したのである。

GHQの指令は絶対だった。しかし、戦前の教育を受けていた当時の日本の官僚はGHQの言いなりになって盲従していたわけではなく、なんとか日本の国益を守ろうとして知恵を絞り、必死にGHQと交渉を続けていた。そのため、GHQの指令には何度も修正が加えられている。その間にGHQの怒りに触れて公職追放となった者もいた。
異常なまでにアメリカの顔色をうかがいながら政治家やマスコミをコントロールし、日本人の幸福を奪っている今の官僚とは大違いである。

マッカーサーGHQによる日本左傾化政策の例

神道指令＆教育改革

国家神道の廃止に伴って日本神話を語る事や大麻栽培を禁止し、地理、歴史、修身(道徳教育)に手を加えた。また教育委員会と日教組を誕生させた。

財閥解体

日本の大企業は、勤勉に働いた結果として大きくなっただけだったが、GHQはそれらが日本の軍国主義化に加担したとして15大財閥を解体した。

農地解放

日本の地主と小作民は家族同様の関係にあり、欧米の農奴とは全く違い小作民の自由や権利が保障されていた。また、国土の狭い日本にはもともと大規模地主はほとんど存在していなかった。しかし、GHQは地主達から無保障で土地を取り上げて、細かく分断して小作民たちに分配したため、生産性向上を目的として大規模経営が世界的に主流になる中で日本ではそれが事実上不可能となり、日本の農業は国際競争力を失い衰退していった。

日本国憲法

現行の日本国憲法第27条に規定されている「勤労の義務」は、資本主義社会にありがちな不労所得で生活する資産家達を戒め、働きたくても仕事にありつけない人々や、働くことの出来ない病人や障害者にも肩身の狭い思いをさせる。
社会主義国は国家の発展のために労働を義務化し、無職の者を強制収容所に入れることの正当性としていた。スターリン憲法には「ソ同盟においては、労働は、『働かざる者は食うべからず』の原則によって、労働能力のあるすべての市民の義務である。」との表現があった。

また、日本国憲法の男女平等は差別と区別の違いが曖昧であり、第24条において「夫婦同権」のみがことさら言及されているものである。
家庭内での男女の立場を本質的に同じにすべきだという考えは、日本の男性が愛する家族のために自己の身を盾にするという伝統的な武士道精神などを否定するものである。この憲法によって家庭内に責任者が不在となり「日本人の男はだらしない」と言われる現代の風潮が招かれ、家族の不調和と核家族化がもたらされた可能性がある。
日本の伝統的家族制度はＧＨＱの左翼思想家達にとって都合の悪いものだった。なぜならば日本の労働者には失業しても家族という暖かく迎えてくれるセーフティーネットがあるので労働運動や階級闘争に発展しにくいからである。